人工関節置換術の費用はいくらかかる？

人工関節置換術にかかる費用の内訳には、手術前後の検査料、手術料、麻酔料、入院にかかる検査料、薬や食事代などがあります。これらは診療報酬によって金額が一律に決められており、全国どの医療機関でも同額です。

「人工関節置換術って保険適応なの？」という質問をよく耳にしますが、人工膝関節置換術と人工股関節置換術はともに保険適応です（個室利用などの差額ベッド代や食事代を除く）。そのため、自己負担額は年齢によってそれぞれ異なります。

では、人工関節置換術の費用は具体的にいくらぐらいなのでしょうか？

人工膝関節置換術も人工股関節置換術もかかる費用は大体同じで、医療費は約200～250万円、医療保険適応で自己負担額3割だと約60～80万円となります。

少し高額に感じると思いますが、実際にこの額を払う必要はなく、高額療養費制度を適応すれば、自己負担額は10万円ほどになります。

それでは、高額療養費制度について解説します。

人工関節置換術の費用　高額療養費制度について

人工膝関節置換術と人工股関節置換術は、検査～手術～入院リハビリと施設によって異なりますが、1週間から4週間程度（当院では約1-2週間）の入院が必要になるため、場合によっては自己負担額が高額になってきます。

このような場合、負担額を軽くするために1ヵ月の自己負担限度額を超えた金額を保険団体が払い戻してくれる制度があります。この制度が高額療養費制度です。

高額療養費制度を利用すれば医療費の払い戻しを受けることができますが、申請したのちにお金が戻ってくるルールとなります。そのため、一時的な負担金は医療保険制度適応（例えば自己負担額3割であれば医療費が約200万円のとき約60万円の一時負担金）となるため注意してください。

自己負担限度額は年齢や世帯の年収によって異なります。また、70歳以上の方の高額療養費制度については、平成29年度からたびたび見直しがおこなわれているため注意が必要です。

適用区分と1ヵ月の限度額は以下のとおりです。

• ※１総医療費とは保険適用される診察費用の総額（10割）です。

• ※２療養を受けた月以前の1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた（限度額適用認定証を使用し、自己負担限度額を負担した場合も含む）場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。

「区分ア」または「区分イ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分ア」または「区分イ」の該当となります。

引用：全国健康保険協会HP

また、70歳以上の高額療養費制度は以下のとおりです。

• ※３被保険者が市区町村民税の非課税者等である場合です。

• ※４被保険者とその扶養家族全ての方の収入から必要経費・控除額を除いた後の所得がない場合です。

現役並み所得者に該当する場合は、市区町村民税が非課税等であっても現役並み所得者となります。

引用：全国健康保険協会HP

例えば、40歳で年収700万円の方で、人工関節置換術を受けて医療費が総額220万円かかった場合、医療保険では約70万円の自己負担額となりますが、高額療養費制度を適用すると以下のようになります。

80,100円+(2,200,000円-267,000円)×1%＝99,430円

これに保険適用外の差額ベッド代や食事代を加えた総額が自己負担額となります。

なお、高額療養費制度はご自身で保険団体に申請する必要があるため注意しましょう。申請には領収書や印鑑、健康保険証、振込先の預金口座の情報が必要です。

人工関節置換術の費用　限度額適用認定制度について

人工膝関節置換術と人工股関節置換の自己負担額は高額療養費制度を利用すると軽減されますが、あとから払い戻しとなるため窓口での負担額はどうしても大きくなります。

しかし69歳までの方であれば長期間の入院や高額な手術費用がかかる場合に、あらかじめ保険団体から限度額適用認定証の交付を受けて、これを医療機関の窓口で保険証とともに提示すると、窓口負担が軽減されます。これが限度額適用認定制度です。

なお、70歳以上の方であれば高齢受給者証を保険証とともに窓口で提示すると、同じように窓口での負担額が軽減されます。

限度額適用認定制度は、高額療養費制度のようにあとから申請手続きをする必要はありません。最初から窓口負担が軽くなります。

ただし、申請した前の月には限度額適用認定証は適用されないため、余裕をもって手続きをするようにしてください。

人工関節置換術の費用　退院後について

退院後の生活においては通常1ヶ月から3ヶ月程度の通院リハビリを行う施設が多いです。これは通常の外来通院費用と同様に医療保険が適用されます。

術後、万が一の転倒に備え自宅をバリアフリーとしたり手すりを付けるなどの工夫を考えられる方もいらっしゃいますが、規定の条件を満たして介護保険制度を利用すると、自宅の改修費用の助成金を受け取ることができる可能性があります。

介護保険制度の認定については、ご自身の身体の状態によって異なるので担当窓口で確認するようにしてください。また、申請には医師の診断書が必要になりますので、主治医とよく相談するようにしましょう。

まとめ

今回は、人工膝関節置換術と人工股関節置換術にかかる費用、高額療養費制度、限度額適用認定制度、退院後の費用について解説しました。

人工関節置換術は、医療保険制度をそのまま利用すると自己負担額が大きくなります。申請が少し手間ですが、高額療養費制度や限度額適用認定制度を利用するようにしましょう。

退院後の生活費用についても、さまざまな制度が利用できる可能性があるため、各区市町村や主治医とよく相談するようにしてください。